県がん患者団体連絡協議会は、がん患者の困り事や必要な支援を把握するため２０２５年度に行ったアンケートの結果を発表した。希望に沿った治療を受けられたと考える人が７割弱にとどまるなど、医師らとの意思疎通に課題が浮かび、がんに伴う心身の苦痛を和らげる「緩和ケア」や、病院にある相談窓口の認知度が不十分な実態も明らかになった。（矢野彰）
医師と意思疎通課題■緩和ケア認知度低く
アンケートは同協議会と県が３年に１度行っている。今回は２５年７～９月に県内でがん診療を行う病院に入院・通院する１８歳以上の県内在住の患者１８９５人が対象。９２７人（回収率４８・９％）が回答した。
治療方法を決める前に、ほしい情報を医療者が提供してくれたかを問う質問では「提供してくれたが不十分」と「全くなかった」を合わせると１２１人（１３・１％）に及んだ。他の医師に意見を聞くセカンドオピニオンは患者の権利として定着しているが、３７１人（４０％）が「説明がなかった」とし、前回調査（３４％）から悪化した。
望みに沿った治療が「受けられた」と回答したのは６３８人（６８・８％）で、「受けられたが十分でなかった」と「受けられなかった」は合わせて９８人（１０・５％）だった。
医療機関が開設する「がん相談支援センター」や「がん相談窓口」については「利用したことがない」と「知らない」の合計が７６５人（８２・５％）に達した。患者や家族が交流する「がん患者サロン」は「知らない」が４１７人（４５％）だった。
緩和ケアは３３０人（３５・６％）が「聞いたことがあり、内容も知っている」としたが、うち約半数はがんの診断時から治療と並行して受けられることを知らなかった。終末期のみに受けるものという誤解が根強いとみられる。
自由記述欄には３５９人が回答。「働く世代や子育て世代のがんの情報が少ない」（３０歳代女性）、「ＳＮＳがよい時もあるが、何を信じていいか不安になる」（同）など、若い世代で情報発信の充実を求める声が目立った。
同協議会の菊井津多子会長は「患者と医療者でアンケート結果を共有することで、今後の滋賀のがん対策に生かし、一人ひとりが納得できる医療や治療の実現につなげたい」と話している。アンケートは全文をホームページ（https://www.cancer-patients.shiga.jp/）で公開している。
■来月１４日報告会
同協議会は６月１４日午後１時半から、大津市のピアザ淡海でアンケート結果の報告会を開く。大阪国際がんセンターの松浦成昭総長と県立総合病院の足立壮一総長が、患者から医師への質問、生殖機能を意味する「
